Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
臼田 重和
核物質管理センターニュース, 32(7), p.10 - 11, 2003/07
原研は保障措置環境試料分析のIAEAネットワーク分析所として認定されたので、その概要を紹介する。原研は、平成13年6月に東海研究所にクリーンルームを有する高度環境分析研究棟(CLEAR)を完成させ、そこで保障措置環境試料のために主にバルク及びパーティクル分析に関連する高精度な極微量分析技術を開発してきた。IAEAの専門家による現地調査の結果、原研の分析技術は、施設や品質管理体制も含めて高いレベルにあると評価され、世界で17番目のネットワーク分析所として認められた。これにより、アジア初のIAEAネットワーク分析所として、保障措置環境試料分析を実施し、核査察や更には原子力の平和利用に貢献することになる。
石井 敏満; 岡本 芳三*
非破壊検査, 48(10), p.642 - 652, 1999/10
本報は、赤外線リモートセンシング計測評価技術に関連した国内外の規格基準、アメリカの資格認定と認証制度及び赤外線映像装置に関する試験法や赤外線の応用計測評価法についての調査結果をまとめたもので、国内で進めている赤外線計測関連の規格基準作成に資する情報である。報告では、次の項目について整理した。(1)国内外の規格基準の分類、(2)規格の使用用語、(3)赤外線映像装置及びその試験法に関する規格、(4)応用計測評価法に関する規格、(5)赤外線に関するアメリカの技量認定制度、(6)共通試験法及び共通試験サンプルの作成。調査の結果、赤外線映像装置の高度化や検査の手法及び技術の開発が進んでいるにもかかわらず、国内における赤外線応用計測評価及びこれに関連する規格基準の確立については、アメリカやヨーロッパと比較して遅れていることがわかった。
岡本 芳三*; 鴨井 新生*; 石井 敏満
光アライアンス, 9(9), p.55 - 60, 1998/09
本報は、赤外線リモートセンシング計測評価技術に関連した国内外の規格基準の分類、アメリカの資格認定と認証制度、及びこの技術に関連した試験手法と応用計測評価手法について紹介したものである。報告では、次のような項目について整理を行った。(1)存在する赤外線計測に関連した規格基準の分類、(2)赤外線映像装置に関する規格、(3)規格に使用されている用語とその要旨、(4)アメリカの赤外線に関する認定制度、(5)応用計測評価法の分類とその内容。これらのことから、赤外線計測装置に関する規格基準が数多く存在する一方で、この技術を実際の計測評価に応用する場合の規格基準の数が少ないことが判明した。
中瀬 吉昭
耐放射線性機器・材料データベース研究委員会調査報告書, p.5 - 19, 1988/00
1975年から約10年間にわたって米国で行われた品質認定試験評価(QTE)の成果についてまとめられた(NUREG/CR-4301)。その内容を簡単に紹介した。1985年から原子力発電所の機器類の老化に関する研究(NPAR)が開始されている。この計画及び進捗状況について若干の紹介をした。
中瀬 吉昭
耐放射線性機器・材料データベース研究委員会調査報告書, p.191 - 207, 1987/00
米国電力研究所(EPRI)の報告書(NP-4172)を中心にEPRIにおける品質認定試験データの紹介、およびデータベース構築の様子を紹介した。
中瀬 吉昭
JAERI-M 9584, 28 Pages, 1981/07
高崎研究所開発試験場に、原子炉用電線材料健全性試験装置(SEAMATE-II)が昭和54年8月に完成し、現在まで約1年半にわたって順調に稼動している。本試験装置の開発は、昭和51年度前半に計画され、先ず、SEAMATE-Iを製作して、SEAMATE-IIの設計時に問題となった点を解決した。次に、SEAMATE-IIを試作し、試験運転に入った。この計画と同時に、国内外の原子炉用電気機器に関する品質認定試験条件、試験規格等について現状を調査した。本報告は、上記の調査結果、及び試験方法等に関する基礎的研究を、国際電気標準会議(IEC)の検討項目に従って分類し、また、それらについて解説し、今後に残された問題点等を明らかにした。
栗山 将; 長谷川 徹*; 小椋 二郎*; 大西 隆雄*; 木村 洋*
日立評論, 58(3), p.247 - 252, 1976/03
原子力発電所の建設が促進され、安全性の追及が厳しくなるなかで、米国においてケーブルの認定試験規格が新しく制定された。この規格に合格するケーブルを開発するため、耐放射線性材料の開発を行なうとともに、新しく試験設備を設置してケーブルの特性の確認を行なった。その結果、われわれのケーブルが十分な性能をもっていることを確かめた。本稿では、この規格の特徴である二つの要求性能試験を中心に述べる。一つは40年の通常運転後に事故が1回発生した場合を想定した一連の試験であり、他の一つは、グループになった多条ケーブルが火災を伝播させないことを確かめる試験である。これら両特性を満足するには耐熱性,耐放射線性,耐高温水蒸気性が優れ、しかも難燃化した架橋ポリマ材料を使用する必要のあることを確認した。
